がん保険とは？基本の仕組み
がん保険は、がんと診断された場合やがんの治療を受けた場合に給付金を受け取れる保険です。一般的な医療保険とは異なり、がんに特化した保障内容となっているのが特徴です。
がん保険の主な保障内容
がん保険の保障は大きく分けて「診断給付金」「入院給付金」「通院給付金」「手術給付金」の4種類です。近年は通院でのがん治療が増えているため、通院給付金や診断給付金を重視した商品が主流になっています。
がんの治療費はどのくらいかかる？
公的医療保険でカバーされる部分
日本の公的医療保険制度により、医療費の自己負担は原則3割です。さらに高額療養費制度を利用すれば、月間の自己負担額には上限が設定されます。一般的な所得の方で月額約8万円〜9万円が上限となります。
公的医療保険ではカバーされない部分
一方で、先進医療にかかる技術料、差額ベッド代、入院中の食事代、通院のための交通費、ウイッグ代などは公的医療保険の対象外です。これらの費用は自己負担となり、治療が長期化するほど家計への影響が大きくなります。
治療中の収入減少
がんの治療期間中に休職や退職を余儀なくされた場合、収入が減少するリスクがあります。傷病手当金は給与の約3分の2が支給されますが、自営業者は対象外であり、収入減少への備えが重要になります。
がん保険が必要な人の特徴
1. 貯蓄が十分でない方
がんの治療は数ヶ月から数年にわたることがあります。治療費や生活費をまかなえるだけの貯蓄がない場合、がん保険は経済的な支えとなります。
2. 自営業・フリーランスの方
会社員と異なり、自営業やフリーランスの方は傷病手当金の支給対象外です。がんで働けなくなった場合の収入減少に備えるためにも、がん保険の必要性は高いといえます。
3. 家族にがんの既往歴がある方
がんの発症にはさまざまな要因がありますが、一部のがんには遺伝的な要因が関与することが知られています。家族にがんの既往歴がある方は、加入を検討する材料のひとつになります。
4. 先進医療を選択肢に入れたい方
重粒子線治療や陽子線治療などの先進医療は、技術料だけで数百万円になることがあります。先進医療を治療の選択肢として残しておきたい場合は、先進医療特約のあるがん保険を検討しましょう。
がん保険が不要なケースも
十分な貯蓄がある場合
数百万円以上の流動資産がある場合、がんの治療費は貯蓄で対応できる可能性が高いです。保険料を支払う代わりにその分を貯蓄や投資に回す選択もあります。
充実した福利厚生がある場合
勤務先に手厚い医療費補助制度や傷病休暇制度がある場合、がん保険の必要性は下がります。まずは勤務先の福利厚生を確認しましょう。
がん保険を選ぶ際のポイント
診断給付金を重視する
がん治療は通院が主流になりつつあるため、入院日額よりも診断確定時にまとまった金額を受け取れる診断給付金を重視しましょう。複数回の給付が受けられるかどうかも確認ポイントです。
上皮内新生物の保障を確認する
がん保険によっては、初期段階のがん（上皮内新生物）が保障対象外となっている場合があります。上皮内新生物でも給付が受けられるかどうかを必ず確認しましょう。
まとめ
がん保険の必要性は個人の経済状況や家族構成、勤務先の福利厚生によって大きく異なります。公的医療保険だけではカバーしきれない部分を把握したうえで、自分にとって本当に必要かどうかを冷静に判断しましょう。
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